株価は景気の先行指標

大体半年から1年位は株価は景気に先行している。まずは株価が上がって(下がって)、企業の業績が上がって(下がって)、最後の最後に労働者のお賃金ががが…とずっと思っていたのですが、最近の株価を含めて世の中の動きを見てみるとその経験則が今後も成り立つかは自信が無くなってきました今日このごろとなります。極々短期と言っても数ヶ月とか数年ですが、株式市場のボラティリティ大きすぎません？去年まではこの世の春を謳歌していたインバウンド関連に従事する人なんか、休業・廃業・失業で明日をも知れぬ身だったり。

バフェット指数は、株式の超割高を示唆

以前、株価の割高・割安を推測する指標としてバフェット指数を紹介しました。

アメリカの株式市場をほぼ全てカバーしているWilshire(Wishire 5000 Total market)指数とGDPの関係を表したのが上図。

Wishire 5000 Total market指数は、ダウ平均(30銘柄)やS&P500(500銘柄)やRussel2000(2,000銘柄)よりも、より広範に株式市場を網羅していてその銘柄数は何と約5,000です。ちょうど5,000じゃないのは、アメリカに本社を置き上場している全銘柄(NYSE、NASDAQ)をカバーしているからです。

ボラティリティはありますが、ほぼほぼGDPの成長に沿うような形で、株式市場の時価総額も伸び続けています。

長い期間を見てみると、均せば100%なのかなあと言った感じですが、割と長い期間50%付近で推移していた時期もあるようです。最近で50%台にタッチしたのはリーマンショックの後ですが、1970年代から90年代までは50%近傍でダラダラと。総じて見ると、100%を下回る期間の方が長いことを考えるとちょっと注意が必要になるかもしれません。少なくとも短期の割安・割高を推測するのは困難ですね。バフェット翁のような長期・バリュー投資家とされている方でも、割安だよっしゃと買って下手したら10年単位で我慢が必要となる事も考えられますので。

景気が株価に追いつくのが先か、株価が景気に追いつくのが先か？

表は、バフェット指数(株式時価総額/GDP) = 100%からの乖離率をGDP(≒景気)成長で埋め合わせる…つまり景気が株価に追いつく為にどの程度のGDP成長率と期間が必要となるかを示したデータとなります。ちなみにアメリカの過去10年間の名目GDP成長率は凡そで3%、日本はと言いますと1%を切るくらいです。(嗚呼、失われた○○年である。)

現状のバフェット指数180%をGDP成長で埋め合わせようとすると、少なくとも10年以内ではあまり現実的ではない数字ですね。株価水準が現状ママで推移するという仮定は、ナンセンスですがもしそうだとして20年くらい景気(≒GDP)がGDPに追いつくのに時間がかかる計算になるでしょうか？

ある程度時間が経てば、バフェット指数が100%前後になる…株価と景気が折り合う場面が来るとは思いますが、現状の水準からそれが起きると考えるとちょっと身震いがしますね。それが数年スパンで起きたとすると…。確かに資本市場は発達し、最近だと中央銀行を始めとした公的資金による買い支えもあるので思ったよりはその調整はマイルドだとは思いますが、それでも注意が必要です。

ただ、20～30年とかのスパンで投資するインデックス・ファンドの積立＆バイ・アンド・ホールド派は正直気にする必要は無いと思います。形はどうであれ、20年～30年も経てば今のすっ高値で掴んだとしても正当化出来ます。ある程度積立額を減らす…あるいは減らさざるを得ない人も、積立は止めるべきではないです。

株式市場の成長率 > GDP成長率… r > g

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成長率で見てみますと、株式市場の成長率 > GDP成長率だそうです。この経験則についても、今後どうなるかは分かりませんが。まずは株価が上がって(下がって)、企業の業績が上がって(下がって)、最後の最後に労働者のお賃金ががが…と言うサイクルの上昇局面で恩恵を受けにくいのが労働者階級です。

と同時に下降局面でも、よっぽど会社が傾かない限りは解雇されないメリットが労働者にはあります。存分に享受しましょう。最近の流れだと、それがいつまで続くかは分かりませんけど。

株式市場の成長率 > GDP成長率 > 昇給・ベースアップ

前2つの経験則が今後も成り立つかは分かりませんが、前2つに比べて3つめが劣後し続けるのは間違いないと言えます。結論からすると、何だかんだで株は買っとけって事ですね。ただし、個別株ではなくインデックスファンドが大半の人達にとっては最適解だと思います。

インデックス投資はお手軽かつ最高のLife hackだ。

今みたいな水準であっても、20年～30年後を考えれば適正水準だと言い張れるのが、インデックスファンドの積立バイ・アンド・ホールド派の強みです。